最終的にかかった治療費は?

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6月1日に鎖骨骨折をしてから早6か月。先日、抜釘手術をしました。
まだリハビリは続きますが、大きな治療費の出費はもうないかなと思います。
ちなみに前回のボルトで固定手術した際の治療費は下記のコラムでまとめてあります。

目次

今回の治療費は

今回の治療費は90,178円でした。
入院は11/26~12/2までの7日間、今回2人部屋ではなく大部屋だったこともあり、前回よりは多少安く収まりました。
過去のコラム読み返してみたら入院日数は結局前回と変わらず7日間だった。
保険金に関しては入院一時金+日額で約18万円くらいになりそうです。
今回の手術は骨内異物除去術になりますが、こちらは手術給付金の対象外になっています。
そのため、前回給付が出た手術給付金が今回は出ないです。
それでも結果的には、かかった医療費よりも医療保険からの給付金が多くなっています。
このあたりはやはり自分の預貯金からの取り崩しが医療保険でカバーされたと考えると個人的には精神的に助かったなと感じます。

医療費控除の活用

治療費とリハビリ代を合わせると結構な金額になります。
こういった場合には医療費控除の活用を考えましょう。
医療費は世帯でまとめられるため、家族皆さんの医療費を合算して計算をしていきます。
かかった医療費-保険などの給付金を差し引いた額-10万円もしくは所得金額が200万円未満のかたは総所得金額の5%のいずれか低いほうが医療費控除として所得控除の対象になります。(最高で200万円まで)
なお私の場合は、加入している医療保険の給付金のほうが多額になったため、活用ができません……。
また医療費控除に関しては会社の年末調整での処理はできませんので、会社員でも確定申告をする必要があります。

どうなる健康保険?

少し横道にそれますが先日のニュースで高額療養費制度の自己負担の上限引き上げが検討されているというものがありました。
ちなみに現状の高額療養費制度は下記のとおりです。

これがもし今回の報道のように改正がされるとなると下記のように変わります。
高所得者であればあるほど負担増になる見込みです。

家計も一緒ですが、収支を改善するためには収入(社会保険料)を上げるか、支出(保障の額を変える)を下げるかです。
今回の改正はまさに国からの公的保障の金額を下げ、自己負担を増やすことで国の支出を抑えるものです。
社会保障を維持するためには必要な施策だと思います。
よくSNSやyoutubeで保険不要論が流れてきますが、その流れに乗るのは違うと思っていますし、日頃の個別相談でもその点は情報に流されないようにお客様に伝えるようにしています。
確かに日本の公的保障は手厚いかもしれません。
医療費に関しても健康保険で自己負担3割ですし、入院手術などの治療を受けたとしても高額療養費制度で自己負担が軽減されます。
ただし、それがいつまでも続くわけではありません。これまでも社会保険の保障内容は変わっています。
もし制度内容が改正されて、その時にやっぱり保険に加入したいとなっても、健康状態によって加入ができなかったり、保険料が高くって加入を躊躇してしまったりする恐れがあります。
考え方次第ですが、それであれば今のうちに保険に加入をしておくといった選択肢も出てきます。
私の考えとしては、精神ストレスの緩和・身体上の問題から医療保険に加入しています。
正直預貯金の蓄えは十分にしてあるし、医療費の払いに関しては問題なくできる状況ではあります。
まず精神ストレスの緩和として、治療費が多額にかかる場合であれば働けずに収入は減少する一方で、治療費の支出は増えます。
もちろん公的保障として傷病手当金はありますが、給料の100%が支給されるわけではないので、収入は減少になるはずです。
そうなった場合に貯金を切り崩すのは、精神ストレスになってしまいます。
そのストレス除去のために保険に加入しています。
実際、今回の治療費は保険でカバーすることができましたので、資産のダメージは皆無です。
なんならプラスで着地になりました。
あと身体上の問題は、以前にメンタル疾患(自律神経失調症およびパニック障害)を患ったことがある点、気胸になった時の検査にてマルファン症候群の恐れありと言われた点です。
マルファン症候群は一応難病指定されているものになります。どんな病かは気になる人は調べてみてください。
マルファン症候群に関しては診断確定まではされておりませんが、身体的特徴は当てはまっているかなと思います。
そうなると他人よりも病気になるリスクが高くなります。
こういった理由もあり、私は医療保険に加入しています。
このように情報を鵜呑みにするのではなく、情報を踏まえたうえで自分で自分のリスクについて考え、どうするのかを判断してもらいたいなと考えています。
もし迷われるときには相談いただければ、公的保障や会社の福利厚生の内容整理とそれを踏まえた上でどういう考え方ができるのかを一緒に考えることができます。
遠慮なく個別相談のさいに聞いてもらえたらと思います!

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